盗聴器発見調査なら元警視庁のAOS

■公安委員会届出　第43070029号　【重要】：無届業者には注意が必要です。 ■社団法人　日本調査業協会加盟　第６回　社団法人　日本調査業協会主催　教育研修会の様子

一言コメント
2010. 2. 5　　まだまだ寒い日が続きます。皆さん風邪など引かないように気をつけて下さい。

■警視庁刑事２５年、信頼と実績の盗聴器発見

弊社代表「木薮慎市」　弊社の盗撮・盗聴器発見部門では代表を務める「木薮慎市」の警視庁刑事25年の実績で培われた高い調査技術と、他社には無い絶対的な信頼で盗聴・盗撮器被害にお悩みの方々のために発見調査、対策を行なっております。

　盗聴・盗撮被害で多いケースは個人の場合では男女間・夫婦間のトラブル、金銭トラブル、遺産相続に関わるトラブル、ご近所間・職場間での人間関係などが原因となる事が多いようです。企業の場合ではライバル会社の機密情報収集目的や社内の人間関係トラブルが起因している事が多いようです。企業の場合は情報漏洩が大きな損失に発展し取り返しの付かない事態に発展する事も考えられます。

　特に近年はインターネットの普及によって盗聴器を簡単に購入する事が出来るようになった事に加え、不安定な経済情勢も影響して被害は増加傾向にあります。ご相談は無料です。盗聴器発見、ストーカー対策、防犯対策に関する事は私達にご相談下さい。

　　盗聴・盗撮チェックシート

■弊社は料金表を掲載しています。

調査報告書を提出致します。盗聴器発見調査を依頼する際に重要視すべき項目として、調査力や信用はもちろんですが、調査料金も非常に大切です。弊社ではホームページに料金表を掲載する事で料金体系を明確に致しました。特に理由もなく電話ではお見積りは出来ませんと言うような業者は要注意です。悪質な業者になると調査が終わってから高額な出張料や、高額な撤去費用を請求したりする盗聴器発見業者もまだ存在します。